みんなはいくら貯めている?平均貯蓄額と貯蓄の秘訣

病気や失業といった大きなトラブルから、ちょっとした家電の故障まで、日々生活しているとさまざまな問題が起こることがあります。そんなとき、対処するための大きな武器になってくれるのが貯蓄です。しかし、「貯蓄の重要性はわかっていても、実際には思うように貯まらない…」という人もいるでしょう。
実際のところ、一般的な日本の家庭の貯蓄額はいくらくらいあるのでしょうか。
年代別の貯蓄額をチェックして、自分の貯蓄額と比べてみましょう。また、「貯めたいのに貯められない」という人向けに、貯められる家計にするためのポイントについてもご紹介します。

年代別の貯蓄額の平均は?

厚生労働省が2017年に発表した「平成28年 国民生活基礎調査の概要」から、年代別に貯蓄額の平均を見てみましょう。

年代 貯蓄額の平均
29歳以下 154万8,000円
30代 403万6,000円
40代 652万円
50代 1,049万6,000円
60代 1,337万6,000円
70代以上 1,260万1,000円
全年代 1,031万5,000円

※厚生労働省「平成28年 国民生活基礎調査の概要」(世帯主の年齢(10歳階級)別にみた1世帯当たり平均貯蓄額)より

こうして見ると、「思っていたより多い!」と感じた人もいるかもしれません。しかし、これはあくまでも平均値のため、実際の家庭の貯金額とは異なる可能性があるでしょう。
とはいえ、年齢が高くなるにつれて、徐々に貯蓄額の平均が上がっていき、現役を退いた後の70代はやや減るというのは、よくある貯蓄額の推移だといえるでしょう。 自分が該当する年代の貯蓄額の平均と、自分自身の貯蓄額を比べてみるとともに、今後も着実に貯蓄額を増やしていける見込みがあるかどうか、考えてみてください。

平均貯蓄額が1,000万円を超える?

先程ご紹介した厚生労働省の調査結果では、全世帯の平均貯蓄額が1,031万5,000円となっていました。しかし、1,000万円を超える貯蓄を持っている人がたくさんいるかというと、そういうわけではありません。
実際の貯蓄残高を、もう少し詳しく見てみましょう。

貯蓄残高 全世帯に占める割合
なし 14.9%
50万円未満 4.7%
50万~100万円未満 3.5%
100万~200万円未満 7.9%
200万~300万円未満 5.9%
300万~400万円未満 6.3%
400万~500万円未満 3.3%
500万~700万円未満 9.4%
700万~1,000万円未満 5.8%
1,000万~1,500万円未満 8.7%
1,500万~2,000万円未満 4.7%
2,000万~3,000万円未満 6.3%
3,000万円以上 8.8%
貯蓄あり金額不詳 5.1%
不詳 4.8%

※厚生労働省「平成28年国民生活基礎調査の概要」(世帯主の年齢(10歳階級)別にみた1世帯当たり平均貯蓄額)より

こうして見ると、決して多くの世帯の貯蓄が1,000万円を超えているわけではないことがわかります。統計のとり方が100万円刻みではないため、単純に割合を比較することはできませんが、 500万~700万円未満の9.4%が、貯蓄あり世帯の割合の中では最も高くなっています。そもそも一番割合が多いのは、貯蓄がまったくない世帯となっています。

全世帯の平均貯蓄額の1,031万5,000円は、一部の非常に貯蓄額が多い人も含まれているため、皆さんが想像する平均貯蓄額よりも、高い数値となっているのではないでしょうか。あくまで平均値であって、中央値ではないということです。

なお、この貯蓄額は、借入金を考慮しない金額となっています。「貯蓄があっても借入金もある」という世帯が多くなっていることも、考慮すべきポイントだといえるでしょう。

貯蓄は月収の何%が望ましい?

さて、貯蓄額の平均値がわかったところで、次に、月収からどのくらい貯蓄すべきなのかについて考えてみましょう。

平均の貯蓄率は?

総務省統計局が2019年に発表した「家計調査年報(家計収支編)2018年(平成30年)」によると、勤労者世帯の平均可処分所得額(自由にできる手取り額)は、1ヵ月あたり40万964円でした。
預貯金の純増額(増加した額)が99,320円ですから、1ヵ月の貯蓄率は約24.8%(99,320円÷40万964円)ということになります。
同様に、世代別の貯蓄率を見てみましょう。

年代 可処分所得 預貯金の純増額 貯蓄率
29歳以下 27万4,692円 11万744円 約40.3%
30代 40万3,856円 12万7,606円 約31.6%
40代 45万4,069円 10万4,869円 約23.1%
50代 45万1,849円 10万5,422円 約23.3%
60代 32万3,869円 49,896円 約15.4%
70代以上 29万2,821円 63,548円 約21.7%

※総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)2018年(平成30年)」4(世帯人員・世帯主の年齢階級別)より

可処分所得が低いにもかかわらず、貯蓄率が極端に高い29歳以下は、年齢から見て実家暮らしなどの理由があると考えられます。また、結婚していない、子供がいない、家を買っていないといった理由もあるかもしれません。

最も貯蓄率の高い29歳以下と、最も貯蓄率が低い60代を除くと、貯蓄率は可処分所得の20~30%程度であることがわかります。しかし、実際に常にこの貯蓄率をキープするのは、難しい場合も多いでしょう。

貯蓄率は、15~30%程度が理想だといわれています。将来のために、最低でも10%程度は貯蓄に回すよう心掛けたいものです。

収入の10%を貯蓄した場合、10ヵ月続けると、1ヵ月分の収入相当を貯めることができます。生活を守るためには、3ヵ月から半年分ほどの収入分の貯蓄をキープすべきといわれますが、このペースで貯蓄を進められれば、5年で半年分の収入相当の貯蓄をすることができます。
今現在貯蓄がないという人は、まず、この金額を目標にしてみてはいかがでしょうか。

一生の中での貯蓄率の変動

「人生には貯め時が3回ある」といわれることがあります。これまでは、3回の貯め時は「独身時代」「共働き時代」「子育てが終わってから定年まで」とされてきました。共働きが当たり前になった現在では、この指針にあてはまらない家庭も増えてきています。

子供を持たない夫婦や結婚をしない人、子育てが終わるのが定年後という人など、ライフスタイルの多様化が進む中で、貯め時も各家庭や人によって、違う時代が来ているといえるでしょう。 結婚、転職、老後など、自分なりのライフプランを考えた上で資産形成をしていくことが大切です。その中で、貯蓄率が0になってしまうことがないように、貯蓄を意識した予算を立てましょう。

「どのくらい使っていいの?」「いくら貯蓄すれば安心なの?」と疑問に感じたときは、貯蓄率を参考にしたり、将来の自分のために必要な金額を逆算したりして、いくら貯めるべきなのかを考えてみてください。

毎日の生活に必要なお金がそれぞれ違うように、将来のために必要な金額は家庭によって異なります。絶対の指針というものはありませんから、自分なりのバランスを見つけ、計画的に暮らしていくことを心掛けましょう。

3ステップ!家計のバランスチェック方法

「貯金や節約が苦手だけど、お金を貯められるようになりたい!」という人は、まず、家計のバランスをチェックするところから始めてみましょう。
3ステップでできる家計の健全化のやり方と、お金を貯めるための方法をご紹介します。

STEP1 1ヵ月家計簿をつけてみる

「家計簿をつける」というと身構えてしまうかもしれませんが、「◯◯スーパーでトマト××円」などと細かい費目を記録する必要はありません。 「家賃、食費、水道光熱費、通信費、日用品、被服費、教育費、娯楽費、その他」といった項目別にレシートを分けておいて、後から合計額を確認するだけでも大丈夫です。
少しくらいつけ忘れがあっても気にせず、とにかく1ヵ月継続することを目標にがんばってみてください。

STEP2 支出のバランスをチェックしてみる

1ヵ月家計簿をつけたら、収入がいくらで支出がいくらだったのかを見てみましょう。

▼家計簿の例▼

▼収入
給料 250,000円(手取り)
▼支出
家賃 60,000円
食費 30,000円
水道光熱費 10,000円
通信費 10,000円
日用品 5,000円
被服費 0円
教育費 1,000円
娯楽費 20,000円
その他 30,000円(電子レンジ購入)

この場合、残額が84,000円あるはずです。もし、それよりも少なかった場合は、クレジットカードで購入したものや、記入忘れがないか確認してみましょう。

参考までに、総務省統計局による平均的な支出割合は下記のとおりです。

▼平均的な支出割合(2人以上の世帯)▼

住居 5.80%
食料 24.10%
光熱水道 6.90%
家具家事用品 3.60%
被服および履物 4.10%
保健医療 3.80%
交通通信 16.30%
教育 6.10%
教養娯楽 9.50%
その他の消費支出 19.80%

※総務省統計局「家計調査報告(家計収支編)」2018年(平成30年)平均結果の概要より

この支出割合の住居費には住宅ローンが含まれておらず、5.8%と少ない数字になっています。なかなかこのとおりにはいかないという項目も多いでしょう。また、上記の割合には、貯蓄額が含まれていませんが、支出の目安にできるのではないでしょうか。

医療費にどのくらいお金がかかるのか、教育費が必要かどうかなどは、家庭によって異なります。家計簿をつけることで自分の家の支出バランスを知るとともに、「意識していない支出」を減らしていくことから始めましょう。

STEP3 貯蓄目標を決める

1ヵ月のおよその支出額がわかったら、次に貯蓄額の目標を決めます。
最初から無理をすると嫌になってしまうこともありますから、無理なく続けられる貯蓄額を決めましょう。

確実に貯めるための3つの方法

最後に、貯蓄目標を達成するためにおすすめの、3つの方法をご紹介します。

1 自動で貯まるしくみを作る

家計簿を基に決めた「貯蓄目標額」は、給料日に自動で積み立てられるなど、放っておいても貯まるしくみを作りましょう。自分でお金を移動させたり、残ったお金を貯めたりといった方法では、ついつい使ってしまうことがあるからです。簡単には下ろせない定期預金などを使うのがおすすめです。

なお、資産形成方法として話題のiDeCoは、老後資金以外の用途では使えません。突然の病気や失業に備えるための貯蓄がない人は、まず、自由に動かせる貯蓄を増やすことから始めましょう。

2 いざというときのお金は別に作っておく

毎日の生活の中で、家電の故障や帰省など、数万円程度のイレギュラーな出費が必要になることもあるでしょう。このような支出に備えるお金は、将来のための貯蓄とは別に貯めておくと安心です。
貯蓄は、一度取り崩してしまうと、なし崩し的に使ってしまうおそれがあるものです。使わずに貯める口座とは別に、大型支出に備える口座を持っておくといいでしょう。

3 貯蓄を家族で楽しむ!

貯蓄は、家族の中の一人だけが意識していても、あまり意味がありません。全員が「来年までに◯万円貯まったら海外旅行に行く!」など、共通の目標を持って意欲的に取り組むことが大切です。
独身の方も、「◯年後までに×万円貯める」という目標を立てて、楽しみながら前向きに貯蓄に取り組む工夫をしてみましょう。

貯蓄はそれぞれのペースで計画的に!

よその家庭の貯蓄率や貯蓄額が気になることもありますが、収入も支出も必要な貯蓄額も、実際は各家庭や人によって大きく異なります。大切なのは、自分の将来に必要な貯蓄がどのくらいなのかを意識して、それを着実に貯めていくしくみを作ることです。
安心して暮らしていくために、自分の収入と支出について、改めて考える機会を作ってみてはいかがでしょうか。

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